「BYD(比亜迪)株」の買い方(購入方法)を紹介!おすすめの証券会社や今後の見通しまで徹底解説

本ページはプロモーションが含まれています
  • URLをコピーしました!

電気自動車メーカーとして世界的にシェアを拡大しているBYD(比亜迪)。テスラにも迫る急成長を見せていることから、「今のうちに株を購入したい」と考えている投資家の方も多いかもしれません。

本記事では、BYDの事業内容や「BYD株」の買い方(購入方法)、おすすめの証券会社、今後の見通しまで解説していきます。「BYD株」の購入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

この記事でわかること
  • 電気自動車メーカーの「BYD」とは?
  • 「BYD株」の買い方(購入方法)は?
  • 「BYD株」の今後の見通し・将来性
  • 「BYD株」を購入するのにどの証券会社がおすすめ?
マネックス証券
マネックス証券なら中国株の取引手数料が業界最狭水準

\BYD株の取引手数料が業界最狭水準!/

目次

BYDとは

【会社概要】

企業名比亜迪股份有限公司BYD Company Limited
本社所在地中国広東省深セン市坪山区比亜迪路3009号
設立年1995年
代表者王伝福
業種二次電池、携帯電話、自動車
上場市場香港証券取引所深セン証券取引所
従業員数約57万人(2022年度)
株価229.60HKドル
直近決算期益利回り0.59%
2024年7月3日現在

BYDは、香港証券取引所と深セン証券取引所の2つの市場に上場しています。深セン証券取引所は海外投資家の売買に制限があるため、日本から売買する場合は香港証券取引所の方が便利でしょう。

BYD | 概要

BYDとは、中国・広東省深センに本社を置く、グローバル企業です。BYDは世界有数のリチウムイオン電池のメーカーであり、プラグインハイブリッド車(PHEV)やEVの生産にも力を入れています。時価総額ではテスラに大きく劣るものの、2023年10月のEV販売台数は3,456台差とほぼ拮抗しています。

ランキング企業名販売台数
1トヨタグループ541万台
2VWグループ437万台
3現代自動車365万台
4ルノー・日産・三菱自320万台
5ステランティス320万台
6GM296万台
7フォードグループ217万台
8ホンダ184万台
9スズキ152万台
10BYD125万台
2023年1~6月自動車世界販売台数

プラグインハイブリッド車(PHV)を含めた世界販売台数において、BYDはテスラを上回り、世界トップシェアを獲得しています。また、自動車全体の販売台数では、BYDは世界で10位にランクインしています。

BYD | 特徴

電気自動車メーカーの新星として急成長を見せるBYDですが、どのような特徴がある企業なのでしょうか。株式購入前に押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

BYDの3つの特徴
  • 強みは安価な大衆向けEV自動車
  • 自社で一貫して開発製造を行っている
  • 日本市場にも参入済

強みは安価な大衆向けEV自動車

出典:BYD公式ページ

BYDは「ITエレクトロニクス」、「電気自動車」、「新エネルギー」、「モノレール」と4つの事業を手掛けていますが、その中でも主要事業となっているのが2003年に参入した自動車事業とリチウムイオン電池のメーカー事業です。2008年にプラグインハイブリッド車「BYD F3DM」を発売し、ウォーレン・バフェットが率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイから出資を受け、一躍世界の注目を浴びます。

BYDは、2023年7〜9月の新車販売台数で初めて世界トップ10入りしており、スズキやメルセデス・ベンツを上回る販売状況となっています。2023年10月には世界販売台数が前年同月比39%増の30万1,833台となり、日産自動車を上回りました。

その急成長の大きなカギとなるのが、「安価な電気自動車を販売している」という点です。BYDは、車の部品の75%を自社で生産しており、外部から部品を調達している競合他社と比べてコスト面で優位性があります。

これまでは高価なイメージがあった電気自動車ですが、BYDは安価な電気自動車の製造に成功したことで、幅広い顧客層の獲得を実現しました。

また、最近では高価格帯への参入も行っており、「仰望」と「方成宝」と呼ばれる高級ラインも立ち上げています。

自社で一貫して開発製造を行っている

前述の通り、BYDの特徴として、EV用の電池・バッテリーから車両に至るまで一連のプロセスを自社で開発・製造しています。これは従来の自動車メーカーとの大きな違いです。

例えばトヨタ自動車の場合、多数の下請け企業が部品製造に関わっており、それぞれの部品には多くのサプライヤーが存在します。これに対し、BYDやテスラは、EV生産に必要な部品を自社で生産することで、開発と製造のプロセスをスピーディーに進めることができます。

またコストも抑えられるため、価格競争力も他のEVメーカーと比較して抜群に高いです。

日本市場にも参入済

BYDは、すでに日本市場にも参入しています。乗用車の第一弾として発売された「ATTO3」や、2023年9月に発売された「DOLPHIN」はいずれも300~400万円台で販売されており、手が届きやすい価格帯の電気自動車として注目を集めました。

2024年春にはセダンタイプの「SEAL」の販売開始も予定しており、今後日本市場での存在感を高めていく期待があります。

2023年11月現在、日本国内の正規ディラーは16店舗を展開しており、2025年末までに100を超える店舗を展開することを目標としているようです。

また、大阪万博に導入されるEVバスがBYD製ということも話題にあがりました。

「BYD株」の株価推移

2023年12月1日現在の株価は206.40HKドルとなっており、日本円でいうと約3,920円の水準です(1HKドル=19円の場合)。

ここで、「BYD株」の直近5年の値動きを確認してみましょう。

画像引用:TradingView

BYDの株価は、およそ右肩上がりに上昇している状況です。足元では調整が入る可能性はあるものの、長期で見ればEV市場の拡大による恩恵に期待できるといえるでしょう。

BYDの配当金

支払日配当金(単位はCNY)配当利回り
2018/8/170.140.38%
2019/7/260.200.12%
2020/8/180.060.08%
2021/8/60.150.04%
2022/7/290.100.42%
2023/7/281.140.58%

BYDの株式は、配当利回りが低いため、配当収入・インカムゲインを主目的とする投資家にはあまり適していません。「BYD株」はむしろ、資本価値の上昇(キャピタルゲイン)を狙い投資するべきでしょう。

BYDの各種経営指標

次にBYDの経営指標についてみていきましょう。

ここでは投資判断をする上で非常に重要となる指標、売上高・営業利益推移、EPS、ROE、PERについて解説していきます。

BYD | 売上高・営業利益推移

ご存じの通り、売上高は企業の主な商品やサービスを販売・提供することによって得られる売上の合計額です。また営業利益は企業が本業で稼いだ利益です。

スクロールできます
売上高EV販売台数(台)営業利益営業利益率
20181279.1億247,81151.6億4.0%
20191261.8億229,50645.0億3.6%
20201544.4億189,68999.0億6.4%
20212131.1億603,78342.1億2.0%
20224125.7億1,862,000192.9億4.7%
通貨:CNY

BYDは、売上高、EV販売台数、営業利益などの主要指標で過去2年間に目覚ましい成長を遂げています。2023年の上半期だけでEVの販売台数が125万台に達しており、今後もさらなる成長が期待されています。

しかし、営業利益率は約5%であり、同じEVメーカーであるテスラと比較すると低い水準です。それでも、EVの主要コスト要素であるバッテリーの高価格や原材料費の高騰、中国国内における価格競争を考慮すると、BYDの利益率は高いと評価されるべきです。

BYD | EPS(1株あたり当期純利益)

EPS(Earnings Per Share、1株あたり利益)は、企業の当期純利益を発行済み株式総数で割ることによって算出される指標です。この値は企業がどれだけ効率的に収益を上げているかを表すものであり、EPSが高いほど企業の収益性が高いとされます。

期間EPS
20181.97
20192.52
20201.42
20212.35
20223.58

直近2年でEPSが上昇しているため、BYDの収益力が向上していると言えそうです。

BYD | ROE(自己資本利益率)

ROE(Return On Equity)は、自己資本利益率とも呼ばれ、株主の出資した資本(自己資本)に対して企業がどれだけの利益を生み出したかを示す財務指標です。この指標は「企業がどれだけ効率よく資本を使って収益を上げているか」を測定するために使用されます。一般的に、日本企業ではROE10%、米国・中国企業ではROE15%を超えると優良企業(業種によって異なります)だと言われています。

期間ROE(%)
201810.72
201916.13
202018.87
202122.18
202224.68

表のとおりBYDは綺麗な右肩上がりとなっており、2022年は24.68%と中国企業で一般的に優良企業と言われる15~18%の水準を大きく上回っていることがわかります。

つまりBYDは年々稼ぐ力が効率的になっていることを意味しています。

BYD | PER(株価収益率)

最後にPERについて説明します。

PER(Price Earnings Ratio)は、日本語で「株価収益率」と呼ばれ、企業の株価をその純利益で割ることによって算出されます。この指標は、企業の収益力に対して株価が割安か割高かを判断するために用いられます。

一般的に、PERの目安とされる15倍は、株価が収益力に対して適正な水準にあるかを判断する基準として用いられます。この基準によれば、PERが15倍を超える株は割高と見なされ、15倍未満の株は割安とされることが多いです。ただし、この15倍という数値は一般的な目安であり、業種や業界によって平均的なPERは異なるため、一概にすべての企業に適用できるわけではありません。

期間PER
201873.88
201944.92
202037.30
202131.29
202223.98

表に示される通り、2018年のBYDのPER(株価収益率)は73.88倍で、かなり割高な水準にありました。しかし、その後年々PERは下落しており、これは株価がより適正な評価に近づいていることを意味します。

「BYD株」の今後の見通し・将来性

「BYD株」を購入する際は、今後の見通しや将来性についても抑えておく必要があります。ここでは、BYDの将来を左右する事項について考えてみましょう。

「BYD株」の今後の見通し・将来性
  • 高価格帯EVの販売動向
  • 電気自動車業界の将来的な市場拡大の見込み
  • EUによる中国電気自動車に対する規制

高価格帯EVの販売動向

これまでBYDは、部品の内製化によるコスト競争力を活かし、低〜中価格帯の電気自動車(EV)市場を主戦場としてきました。しかし最近、BYDは「仰望」や「方程豹」といった高価格帯のEVを発表しました。これらの高級車ラインナップにより、富裕層の市場にも進出し、市場シェアの拡大と利益率の向上を狙っているようです。BYDの高価格帯EVが市場で普及することによって、さらなるシェアの拡大と利益改善が期待され、これがBYDの株価にも好影響を与える可能性があります。

電気自動車業界の将来的な市場拡大の見込み

今後の電気自動車市場について考えていきましょう。

まず世界の新車販売台数に占める電気自動車(BEV・PHEV)の割合は2022年時点で14%に達しています。伸び率も大きく、2020年には4.2%、2021年には9%、2022年には14%と上昇を続けています。

特に中国における電気自動車の躍進が著しく、2022年の世界の電気自動車の販売台数が1,020万台のうち、中国が590万台と世界の約60%を占めています。

中国は自動車全体で見ても最も大きな市場であり、その市場がエンジン車から電気自動車に急速に移行しつつある点は、既存の日米欧の自動車メーカーにとっても見逃すことはできず、これらの企業も自動車の開発と生産の焦点を電気自動車に移していることが考えられます。

また電気自動車市場は各国政府からの政策目標にも大きく影響されています。

出典:経済産業省資料

多くの国々が自動車の電動化に向けて目標を設定しており、政府は補助金を通じて個人の電気自動車購入や、メーカーの電池・EV工場の新設を促進しています。その結果、2030年から2035年にかけて、EVの普及はさらに加速すると予想されます。

EUによる中国電気自動車に対する規制

中国製の電気自動車について考える上で、EUによる保護主義的な貿易政策についても触れなければなりません。

2023年9月13日、欧州委員会のウルズラ・フォンデアライエン欧州委員長は施政方針演説で、中国製のEVの価格が中国政府による補助金で不当に安く抑えられており、EU製のEVが価格競争で不利に立たされているとして、調査に乗り出すことを発表しました。

その背景にはBYDをはじめとした中国製のEVがヨーロッパの市場において急速にシェアを拡大していることがあります。

中国側は「EUは主観的な臆測に基づいて調査を開始した。十分な証拠の裏付けもないうえ、WTO(世界貿易機関)のルールにも沿っておらず、強い不満を表明する」と反発しています。

またフランスとイタリアは電気自動車の購入補助金における中国車の締出しも開始しました。具体的には電気自動車の製造から輸送などの各段階においての環境スコアを算出し、基準に満たないとされる多くの中国製の電動自転車は補助金対象外と見通しです。

この調査の結果、中国の電気自動車メーカーに対して制裁が科される可能性があります。またBYDのEVが補助金の対象外となると、その価格競争力が低下し、市場シェアの縮小も考えられます。

「BYD株」を購入する際の注意点

「BYD株」を購入する際は、次の3つのポイントを理解しておく必要があります。

  • 中国の証券取引所に上場している
  • 売買単位は500株
  • 香港証券取引所は値幅制限がない

それぞれ詳しく説明します。

中国の証券取引所に上場している

前述の通り、「BYD株」は香港証券取引所と深セン証券取引所の中国市場に上場しています。日本から売買する場合は香港証券取引所がメインとなりますが、その際は時差が発生するため注意が必要です。

日本時間における香港証券取引所の取引時間は下記の通りです。

区分取引時間(日本時間)
プレオープニング10:00~10:30
前場10:30~13:00
昼休み13:00~14:00
後場14:00~17:00
クロージングオークション17:00~17:10

なお、ネット証券会社の中には、日本が祝日であっても香港市場がオープンしている日であればリアルタイムで取引できるところもあります。

売買単位は500株

「BYD株」を取引するときは、売買単位に注意が必要です。香港証券取引所では1単元あたりの株数が銘柄によって異なっており、日本のように統一された決まりがありません。

「BYD株」については1単元が500株となっているため、売買は500株単位で行う必要があります。

ここで、「BYD株」を1単元購入するのに必要な資金を試算してみましょう。

2024年7月4日現在のBYDの株価は229.60HKドルですので、HKドル=20円とすると、1単元の購入に必要な資金は下記の通りです。

229.60HKドル ✕ 20円 ✕ 500株 = 229万600円

また、取引には証券会社の定める手数料が別途発生します。

香港証券取引所は値幅制限がない

香港証券取引所で売買する際は、値幅制限についても必ず知っておきたいポイントです。

日本の株式市場では「ストップ安・ストップ高」の仕組みが取り入れられており、1日で急激な株価変動が起きないような仕組み作りが行われています。一方、香港証券取引所には値幅制限の仕組みがないため、何か変動要因が起きた際に大きく株価が変動することも少なくありません。

特にBYDは多くの投資家が注目している銘柄ですので、決算の前後やBYDに関わるニュースの発表後などは急変動が起きることも想定されます。「BYD株」に投資する際は、値動きの大きさに関するリスクをあらかじめ理解しておきましょう。

「BYD株」の買い方(購入方法)

「BYD株」の購入は、次の5つのステップによって手続きを行います。

「BYD株」の買い方(購入方法)
  • 証券会社で口座開設を行う
  • 購入に必要な資金を入金する
  • 「BYD株」の銘柄を探す
  • 注文方法を決める
  • 購入手続きを行う

それぞれ詳しい手続き内容を確認していきましょう。

STEP
証券会社で口座開設を行う

まずは、証券会社で口座開設手続きを行います。「BYD株」は外国株式であるために、「外国株式取引口座」の解説が必要です。総合証券口座の申し込み時に、「外国株式取引口座」も同時に申し込むことができます。

また、口座開設を行う際は、「BYD株」が上場している香港証券取引所の取り扱いがあるかを必ず確認しましょう。「BYD株」を購入できるおすすめの証券会社も紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

口座開設では、マイナンバーカードや運転免許証などの本人確認書類が必要となりますので、手元に準備してから手続きを行うとスムーズです。

STEP
必要な資金を入金する

次に、取引に必要な資金を入金します。「BYD株」は500株単位での購入となりますので、株価と為替水準から必要資金を試算して入金してください。

その他に証券会社で定められた取引手数料も発生するため、入金する金額には余裕を持たせておくと安心です。

なお、証券会社によってはHKドルで決済できる場合もあります。「円高のときにHKドルを調達しておきたい」という人は、外貨決済ができる証券会社、SBI証券・楽天証券・サクソバンク証券・SMBC日興証券を利用しましょう。

STEP
「BYD株」の銘柄を探す

証券口座に入金が反映されたら、証券会社のホームページから「BYD」と検索します。

銘柄の詳細ページに進むと、「買い」「売り」というボタンがあります。楽天証券では、上記画像のように画面右上にボタンが表示されますので、「買い」を押して購入手続きに進みましょう。

STEP
注文方法を決める

株式の注文方法には、指値注文・逆指値注文・成行注文があります。それぞれの概要は以下の通りとなります。

指値注文

「〇〇円以下で買う」といった指定の価格よりも株価が下がったタイミングで購入する方法

逆指値注文

「〇〇円以上で買う」といった指定の価格よりも株価が上がったタイミングで購入する方法

成行注文

価格を指定せずに注文する方法

「BYD株」は流通量が多いため、成行注文をしても約定価格が予想から大きく外れる可能性は低いです。指値注文や逆指値注文は約定価格を指定できる一方で、指定の価格にならなければ株式の購入ができません。買い時を逃してしまう場合もあるので注意が必要です。

次に、購入する株式数も決定します。1株あたりの現在価格を確認して、購入したい株式数を決めましょう。

購入する際には「円貨決済」か「外貨決済」かの選択も必要です。

STEP
購入手続きを行う

約定した後は変更やキャンセルができませんので、特に口座区分や購入株数は誤りがないように注意してください。

入力内容に誤りがないことを確認したら、注文を発注して手続き完了です。指値注文の場合は株価動向によって注文が成立しないこともあるため、発注後の動向を確認しましょう。

「BYD株」を購入できるおすすめ証券会社

「BYD株」を購入するためには、中国株を取り扱う証券会社で口座開設を行う必要があります。中国株は取引手数料や取扱銘柄数が証券会社によって大きく異なるため、口座開設の際は複数の業者をよく比較することが大切です。

ここからは、「BYD株」を購入するのにおすすめの証券会社を5社紹介していきます。

スクロールできます
マネックス証券SBI証券楽天証券サクソバンク証券SMBC日興証券
マネックス証券_ロゴSBI証券_ロゴ楽天証券_ロゴSMBC日興證券_ロゴ
解説はこちら解説はこちら解説はこちら解説はこちら解説はこちら
無料口座開設
はこちら
無料口座開設
はこちら
無料口座開設
はこちら
取扱金融商品国内株式
外国株式
投資信託
債券
FX
暗号資産
先物
オプション

プラチナ
iDeCo
私募ファンド
国内株式
海外株式
投資信託
債券
FX
先物
オプション
CFD


プラチナ

保険
国内株式

外国株式

投資信託

FX

債券



プラチナ

iDeCo

CFD

先物
オプション
外国株式

FX

CFD

先物

オプション

ETF
国内株式

外国株式

債券

投資信託

FX

保険

iDeCo
中国株取引手数料約定代金の0.275%
(上限:495HKドル)
約定代金の0.286%
(上限:517HKドル)
~20万円:550円(税込)
20万円~200万円未満
:約定代金0.275%(税込)
200万円~:5,500円(税込)
約定金額の0.275%
(上限手数料:440HKD)
【国内取次手数料】
55HKドル~約定代金の0.275%+7,700香港ドル
【外国手数料(現地手数料)】
約定代金の0.125%

(最低25香港ドル)
【外国税(印紙税)】
約定代金1,000香港ドルに対して1.0香港ドル
【取引賦課金】
約定代金の0.0027%
【FRC取引賦課金】
約定代金の0.00015%
【取引所手数料】
約定代金の0.00565%
中国株取扱銘柄数2,000銘柄以上1,300銘柄以上1,590銘柄2,500銘柄以上160銘柄
(日興イージートレード)
決済方法円貨決済円貨決済

外貨決済
円貨決済

外貨決済
円貨決済

外貨決済
円貨決済

外貨決済
NISA手数料優遇日本株・米国株・中国株・投資信託の取引手数料が無料国内株式・米国株式・海外ETF・投資信託の取引手数料無料国内株式・米国株式・海外ETF・投資信託の取引手数料無料NISA口座開設不可優遇なし
2024年7月3日現在

マネックス証券

マネックス証券_ロゴ
出典:マネックス証券公式ページ
証券会社名マネックス証券
取扱金融商品国内株式
外国株式
投資信託
債券
FX
暗号資産
先物
オプション
金・プラチナ
iDeCo
私募ファンド
中国株取引手数料約定代金の0.275%(上限:495HKドル)
中国株取扱銘柄数2,000銘柄以上
決済方法円貨決済
NISA手数料優遇日本株・米国株・中国株・投資信託の取引手数料が無料
2024年7月3日現在

マネックス証券のおすすめポイント

  • 新NISAで中国株の取引手数料が無料
  • 「銘柄スカウター中国株」で銘柄分析が行える
  • 特定口座に対応しているため、確定申告の手間が大幅に減る

マネックス証券は中国株の取扱銘柄が充実しており、香港証券取引所に上場しているほぼすべての銘柄を取引することができます。

またマネックス証券の大きな特徴として、新NISAで中国株の取引手数料が無料となる点が挙げられます。マネックス証券では、通常約定代金の0.275%の取引手数料がかかりますが、新NISAで売買する際は無料となります。

新NISAの手数料はネット証券会社が各社無料化を行っていますが、中国株が対象となっている証券会社は多くありません。新NISAで中国株の現物取引を考えている方は、マネックス証券の利用を検討してみましょう。

さらに、マネックス証券は独自の中国株(香港上場企業)の分析ツールである「銘柄スカウター中国株」を提供しています。様々な財務指標や株価指標を表示できる機能や、気になる銘柄同士を一覧比較できる銘柄比較機能、DZHフィナンシャルリサーチ社提供のニュースを使用、閲覧可能で、中国株の分析や銘柄選定に活用できます。

そしてマネックス証券は、中国株をはじめとした外国株取引が特定口座に対応しているために、年末の確定申告の手間を大幅に削減することができます。

SBI証券

出典:SBI証券公式ページ
証券会社名SBI証券
取扱金融商品国内株式
海外株式
投資信託
債券
FX
先物
オプション
CFD


プラチナ
保険
中国株取引手数料約定代金の0.286%(上限:517HKドル)
中国株取扱銘柄数1,316銘柄以上
決済方法円貨決済
外貨決済
NISA手数料優遇国内株式・米国株式・海外ETF・投資信託の取引手数料無料
2024年7月3日現在

マネックス証券のおすすめポイント

  • 中国のIPO銘柄に関する情報提供が豊富
  • 香港ドル決済と円貨決済を選べる
  • 海外株式を9ヶ国取り扱っている

SBI証券では、中国のIPOに関する情報を「IPOスピードキャッチ!」にて提供しています。IPOスピードキャッチでは、上場日や企業の業種、募集・売出価格などの情報が表示され、表示された銘柄は原則上場初日から取り扱いがスタートします。

IPOスピードキャッチでは米国株の情報も提供されますので、海外株のIPO投資に関心がある人はSBI証券の利用が便利です。

そして、SBI証券では「香港ドルによる外貨決済」もしくは「日本円による円貨決済」を選択できます。どちらも一長一短はありますが、外貨決済を選択した場合、香港ドルで管理されるため、取引ごとに為替手数料が発生することはありません。

さらに、SBI証券は米国株、中国株のほか7か国の海外株式を取り扱っています。これは主要ネット証券会社の中で最多です。様々な国の株式取引に関心がある方はぜひSBI証券の口座開設を検討してみてください。

SBI証券が取り扱う海外株式
  • 米国
  • 中国
  • 韓国
  • ロシア
  • ベトナム
  • インドネシア
  • シンガポール
  • タイ
  • マレーシア

楽天証券

楽天証券_ロゴ
出典:楽天証券公式ページ
証券会社名楽天証券
取扱金融商品国内株式
外国株式
投資信託
FX
債券


プラチナ
iDeCo
CFD
先物
オプション
中国株取引手数料~20万円:550円(税込)
20万円~200万円未満:約定代金0.275%(税込)
200万円~:5,500円(税込)
中国株取扱銘柄数1,584銘柄
決済方法円貨決済
外貨決済
NISA手数料優遇国内株式・米国株式・海外ETF・投資信託の取引手数料無料
2024年7月3日現在

マネックス証券のおすすめポイント

  • 中国株に関する情報提供が豊富
  • 中国株の取引手数料で楽天ポイントが貯まる
  • 楽天銀行との口座連携で最大年0.10%(税引前)の優遇金利適用

楽天証券が運営するメディア『トウシル』では、中国株に関する豊富な情報を提供しています。個別銘柄に関するレポートも随時更新されています。加えて、楽天証券では中国現地の証券会社から提供されるアナリストレポート『BOCI セクターレポート/銘柄レポート』、ログイン後に閲覧可能な『DZHウイークリーレポート』、業界マップや業界の天気予報など、中国株に関する情報が充実しています。そのため、「中国株に興味があるけど、どうやって情報収集すればいいか分からない」という人も手軽に最新情報が手に入れられます。

また、楽天証券は中国株投資で楽天ポイントが貯められることも特徴です。取引手数料の1%が還元され、貯まったポイントは国内・米国株式や投資信託の購入に利用できます。

さらに楽天銀行と楽天所見の口座を連携させる「マネーブリッジ」を利用すれば、楽天銀行の普通預金金利に最大年0.10%(税引前)の優遇金利が適用されます。

楽天経済圏で楽天ポイントを利用している方は、ぜひ楽天証券での口座開設を検討してみてください。

サクソバンク証券

出典:サクソバンク証券公式ページ
証券会社名サクソバンク手数料
取扱金融商品外国株式
FX
CFD
先物
オプション
ETF
中国株取引手数料約定金額の0.275%(上限手数料:440HKD)
中国株取扱銘柄数2,500銘柄以上
決済方法円貨決済
外貨決済
NISA手数料優遇NISA口座開設不可
2024年7月3日現在

サクソバンク証券のおすすめポイント

  • 中国株の取扱銘柄が多い
  • 欧州株が購入できる
  • デモ口座が90日間利用できる

サクソバンク証券は外資系の証券会社であることから、外国株の取り扱いが充実していることが魅力です。中国株だけでも2,500銘柄以上の取り扱いがあり、「BYD株」以外にも豊富な投資先の選択肢があります。

また、国内のネット証券会社では珍しい欧州株も取り扱っているため、「投資先の幅を広げたい」、「欧州株への投資に関心がある」という人は、サクソバンク証券の利用を検討してみましょう。

SMBC日興証券

SMBC日興證券_ロゴ
証券会社名SMBC日興証券
取扱金融商品国内株式
外国株式
債券
投資信託
FX
保険
iDeCo
中国株取引手数料【国内取次手数料】55HKドル~約定代金の0.275%+7,700香港ドル
【外国手数料(現地手数料)】約定代金の0.125%(最低25香港ドル)
【外国税(印紙税)】約定代金1,000香港ドルに対して1.0香港ドル
【取引賦課金】約定代金の0.0027%
【FRC取引賦課金】約定代金の0.00015%
【取引所手数料】約定代金の0.00565%
中国株取扱銘柄数160銘柄(日興イージートレード)
決済方法円貨決済
外貨決済
NISA手数料優遇優遇なし
2024年7月3日現在

SMBC日興証券のおすすめポイント

  • 対面コースとオンラインコースを選べる
  • 預ける資産が増えるほどIPOの当選確率が上がる
  • 三井住友銀行の口座と連携して一括管理できる

SMBC日興証券は、対面コース(総合コース)とオンラインコース(ダイレクトコース)の2つのコースが選べることが特徴です。「BYD株」を購入するにあたって、「中国株は投資経験がないので不安」と感じている人もいるかもしれません。

SMBC日興証券の「総合コース」では、直接担当者へ相談ができるため、疑問や不安をひとつずつ解消しながら投資に取り組めます。コースは後から変更できますので、「最初は担当者に相談して、慣れてきたらオンラインのコースに切り替える」という使い方でもよいでしょう。

また、ダイレクトコース限定で、預けた資産に応じてIPOの当選確率が上がる特典もSMBC日興証券の魅力です。資産を預ければ預けるほどステージが上がり、IPOの当選確率も上がります。IPOに関心がある方はぜひSMBC日興証券での口座開設をご検討ください。

出典:SMBC日興証券公式ページ

「BYD株」| よくある質問(Q&A)

最後に「BYD株」に関するよくある質問について回答していきます。

「BYD株」の取引時間は?

「BYD株」が上場している香港証券取引所は、日本時間の10:00にプレオープニングがスタートし、17:10にクロージングオークションが終了します。

ネット証券会社の場合は、日本が祝日でも香港証券取引所がオープンしている日であれば、リアルタイムで売買できるところもあります。

「BYD株」の今後の見通しは?

BYDの今後の見通しは電気自動車市場の動向、BYDの高価格帯EVの売れ行き、そしてEUによる中国製電気自動車に対する規制に大きな影響を受けます。電気自動車市場はこれまでの成長トレンドと各国政府のEVに対する補助金政策を受け、今後も引き続き拡大すると予測されています。

しかし、BYDが市場シェアを維持、あるいは拡大するためには、高価格帯のセグメントにおいても顧客基盤を確立する必要があります。加えて、EUによる中国製電気自動車への規制が強化されると、BYDはそのコスト競争力を損ない、市場シェアを減少させるリスクに直面する可能性があります。

「BYD株」は1株から購入できる?

「BYD株」は1単元が500株となっているため、1株で購入することはできません。ただし、売却については単元未満株の買い取りを受け付けている証券会社もあります。

「BYD株」 | まとめ

BYDは低価格帯での電気自動車の製造・販売に成功したことから、急速にシェアを拡大したことで知られています。今後もEV市場は継続的な成長が期待できることから、今のうちに「BYD株」を購入しておくのもひとつの選択肢です。

「BYD株」が上場している香港証券取引所で売買できる国内の証券会社は限られていますので、口座開設の際はぜひ本記事で紹介した、おすすめの証券会社を参考にしてみてください。

マネックス証券
マネックス証券なら中国株の取引手数料が業界最狭水準

\BYD株の取引手数料が業界最狭水準!/


<本書面の取扱に関する留意事項>
・本書面は、あくまで情報提供を目的としたものであり、投資その他の行為および行動を勧誘するものではありません。
・本書面は当社が信頼できると判断した情報をもとに当社が作成・表示したものですが、当社は本書面の内容および当該情報の正確性、完全性、的確性、信頼性等について、いかなる保証をするものではありません。
・本書面は将来のいかなる結果をお約束するものでもありません。お客様が本書面および本書面で使用される資料に記載の情報をいかなる目的で使用する場合においても、お客様の判断と責任において使用するものであり、使用の結果として、お客様になんらかの損害が発生した場合でも、当社は、理由のいかんを問わず、いかなる責任も負いません。
・本書面で使用される資料に記載された内容は、資料作成時点におけるものであり、予告なく変更される場合があります。
・当社は本書面で使用する資料を更新する義務を負いません。本書面で使用する資料の本文およびデータ等の著作権を含む知的所有権は当社に帰属し、当社に無断で資料およびその複製物を修正・加工、複製、送信、配布等することは堅く禁じられています。

●記事執筆者/監修者
山口優菜
大学卒業後、メガバンク入行。
保有資格:
日本証券業協会 一種・二種外務員
生命保険一般過程試験
損害保険募集人一般試験
生命保険専門過程試験
変額保険販売資格試験
外貨建保険販売資格試験
FP技能士3級(個人資産相談)
AML/CFT

目次